VRIO分析とは、Value（経済的価値）・Rarity（希少性）・Imitability（模倣可能性）・Organization（組織）の4つの視点から自社の経営資源や競合優位性を把握するフレームワークのことを指します。VRIO分析を行い競争優位性を明確にすることによって、自社の経営資源の強みや弱みを把握することが可能になります。しかし、競合他社の動向などによって分析結果が変化する可能性があるため、こまめにVRIO分析を行う必要があります。

VRIO分析で自社の理解を深めよう

VRIO分析とは

VRIO分析とはValue（経済的価値）・Rarity（希少性）・Imitability（模倣可能性）・Organization（組織）の4つの頭文字を取った略称で、ビジネス分析で活用されるフレームワークの一つです。アメリカの経営学者であるジェイ・B・バーニー氏によってVRIO分析は提唱されました。VRIO分析は企業の人・物・金・情報などの経営資源の競争力を的確に分析できるため、企業の経営戦略の策定などで有効な手法として広く活用されています。

VRIO分析の4つの視点

VRIO分析の柱となる4つの視点について、それぞれ解説します。

• Value（経済的価値）：企業の製品やサービスの市場における価値や評価を分析します。
• Rarity（希少性）：企業が保有しているリソースや能力の市場における珍しさやユニークさを示す視点です。
• Imitability（模倣可能性）：企業のリソースや能力が競合企業からどれだけ模倣しにくいかを示す要素です。
• Organization（組織）：企業が保有するリソースを効果的に活用して、持続可能な競争優位を構築および維持するための能力が評価されます。

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VRIO分析のメリット・デメリット

メリット1：自社の強みと弱みを明確化できる

VRIO分析を実施すると自社の強みと弱みを明確化できます。VRIO分析はValue・Rarity・Imitability・Organizationの4つの視点から、企業の競争優位性を明確にする手法です。企業が自身の強みと弱みを体系的に特定できるので、自社のリソースや能力が市場でどのように価値を生み出せるかがわかります。同時に競合他社と比較することで、自社が差別化を図れるポイントについても理解を深めることが可能です。

メリット2：経営戦略に分析結果を活用できる

経営戦略にVRIO分析の結果を活用できます。VRIO分析によって経営資源の強みが明確化されれば、より適切な経営判断を行うことが可能です。例えば、独自の高い技術力を持つ企業であれば、強みを生かした新製品やサービスの開発などの戦略を策定できます。このように、効果的に資源を配分して企業の競争力を高められるので、市場シェアの拡大や収益性の向上などを実現できるのです。

デメリット：こまめな分析が求められる

VRIO分析のデメリットとしては、こまめな分析が求められることが挙げられます。企業の経営資源の価値や状況は常に変動しているので、一度の分析結果を永続的に活用できるわけではありません。市場や競合他社の状況などの外部環境によって企業の経営資源の価値は左右されるものであり、過去の分析結果が良くてもいつ評価が悪くなるかわからないのです。特に、近年は市場や社会環境の変化が激しい時代であるため、定期的にVRIO分析を実施する姿勢が求められます。

VRIO分析の進め方

目的やゴールを設定する

まずは、VRIO分析の目的やゴールを設定しましょう。例えば、以下のような目的やゴールが考えられるはずです。

• 市場での競争優位を強化したい
• 経営戦略の見直しを行いたい
• 企業の課題解決を進めたい
• 自社の強みを明確にして販売戦略に活用したい
• 自社の弱みを認識して採用戦略に生かしたい

目的やゴールを設定しないままVRIO分析を進めてしまうと、分析結果が散漫になり本質的な競争優位性を把握できない恐れがあります。分析結果を具体的な行動につなげるためにも、目的やゴールを設定してからVRIO分析を進めましょう。

経営資源の棚卸しを実施する

VRIO分析の目的やゴールを設定できたら、経営資源の棚卸しを実施しましょう。自社にどのような経営資源があるのかを明確にするために、徹底的に洗い出しを行います。すべての経営資源を網羅するために、なるべく多くの項目を洗い出すことがポイントです。そのために、従業員によって自社の強みと思っている経営資源は異なるケースも多いため、さまざまな担当・部門・チームから積極的に意見を集めましょう。

比較対象の競合他社を選ぶ

次に、比較対象となる競合他社の選定を行いましょう。VRIO分析では競合他社との比較によって自社の競争優位性を探ります。競合他社の選定ポイントとしては、最初は比較対象とする企業の範囲を広げすぎないように注意しましょう。比較対象が多いと分析の時間がかかったり、評価結果が大きく変わったりすることが想定されます。そのため、同地域や同規模の競合企業に絞るなど、できるだけ比較範囲を限定する工夫をしてみてください。

4つの視点から評価を行う

続いて、VRIO分析の4つの視点から評価を行いましょう。ValueからRarity・Imitability・Organizationの順にYES・NOで評価して、市場における競争優位性の状態を確認します。企業の持続的な競争優位性を構築するには、4つの視点すべてでYESと評価されなければなりません。もし、多くの項目でNOの評価が明確になっていたら、競争劣位が認められる可能性があります。事業として存続させるかどうかも含めて、改善策を模索する取り組みが求められます。

経営戦略に分析結果を活用する

VRIO分析で自社の競争優位性を明確にできたら、分析結果を経営戦略に役立てましょう。もし、VRIOの4つの視点による分析でNOの評価がついた項目があるようであれば、改善策が求められます。例えば、ValueやRarityを高めたいのであれば、新しい商品の開発の検討・ターゲットの見直し・販路の拡大などのさまざまな戦略が考えられるはずです。4つの視点すべてがYESとなるように、経営戦略の立案を進めましょう。　　

まとめ

VRIO分析によって企業の経営資源の強みを明確にできれば、経営戦略の立案に役立てることも可能です。4つの視点から自社の経営資源をそれぞれ分析できるので、競合他社よりも優れているポイントをはっきりとさせられます。自社の強みと弱みを把握して独自の事業プランを生み出すためにも、VRIO分析を実施してみてはいかがでしょうか。