近年、従業員満足度（ES）という概念が注目されています。従業員満足度を向上させることは、従業員のモチベーション向上につながり、従業員の定着率向上や優秀な人材の確保につながります。また、ひいては企業の業績向上や競争力の強化などにも寄与します。
今回は、従業員満足度に影響を与える要素や、従業員満足度を向上させるために取り組むべきポイントについて解説します。
目次
従業員満足度（ES : Employee Satisfaction）とは、顧客満足度（CS : Customer Satisfaction） と対比される概念であり、従業員が自らの職務内容や職場環境にどの程度満足しているのかを表す指標のことをいいます。従業員満足度の向上には様々なメリットがあることから、近年、従業員満足度の概念に注目が集まっています。
まず、従業員満足度の向上は、企業の生産性の向上や顧客満足度の向上に効果があります。従業員満足度を高め、従業員が意欲をもって仕事に取り組めるようにすることで、より良いサービスの提供が可能になり、結果として顧客満足度の向上につながるのです。
また、従業員満足度の向上は、従業員の定着率の向上にも効果的です。さらに、自社の従業員満足度の高さをアピールすることで、人材採用の場面においても有利になります。このように、従業員満足度の向上は、人材確保にも役立ちます。
従業員満足度を高めることで、企業の生産性の向上や人材確保につながり、ひいては企業の業績向上や競争力の強化につながるのです。
従業員満足度に影響を与える要素としては、様々なものが考えられます。例えば給与や労働時間などは分かりやすい要素だといえますが、これらに限ったものではありません。ここでは、従業員満足度に影響を与える要素の一部を紹介します。
労動の対価である給与は、従業員満足度に与える影響が大きいといえます。給与水準が妥当でない場合、従業員満足度の向上はあまり見込めないといえるでしょう。
また、勤続年数や仕事の成果に見合った給与が得られない場合も、従業員満足度は低下してしまう可能性があります。
労働時間が適切であることや、休日・休暇にきちんと休めることも大切だといえます。いくら給与に満足していたとしても、休暇が取得しづらかったり、慢性的な長時間労動・休日労動を余儀なくされていたりした場合、従業員満足度は低下しかねません。
慶弔給付やレジャー施設の利用斡旋など企業が従業員やその家族に対して提供する給付やサービスである「福利厚生」も、従業員満足度を高めるための重要な要素です。従業員のニーズに合った福利厚生を提供することで、従業員満足度の向上を見込むことができます。
職場は1日の大半を過ごす場所であるといっても過言ではなく、職場内での人間関係が従業員満足度に与える影響は少なくありません。
職場内での人間関係が良くない場合、従業員にとって大きなストレス要因となり、本人にどれだけ意欲や能力があっても、思うようにパフォーマンスが発揮できない可能性があります。このことは、従業員満足度の低下につながりかねません。
従業員が企業の文化に馴染んでいるかということや、企業のビジョンに共感しているかということも重要な要素です。企業の文化やビジョンと従業員の志向がマッチしていれば、意義を感じながら働くことができ、このことは従業員満足度の向上につながります。
ここまで、従業員満足度に影響を与える要素について紹介してきました。これらの観点を踏まえ、従業員満足度を向上させるために企業が取り組むべき事項について解説します。
従業員満足度を高めるためには、従業員の働きに見合った給与を支払うことが重要です。そのためには、まず、客観性の高い人事評価制度を導入することが大切だといえます。人事評価を実施して評価結果を給与に反映することで、能力や成果に応じた適切な支払いが可能となり、従業員の納得性を高めることができます。
また、退職金制度を導入することも、従業員が安心して働く環境を整えることとなり、従業員の満足度向上につながります。国の退職金制度を活用することで、中小企業でも退職金制度を導入することが可能ですので、ぜひ検討してみるとよいでしょう。
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労働時間については、長時間労動とならないように適切に管理することが重要です。勤怠管理システムの活用等により労働時間を適正に把握し、長時間労動が続いている従業員がいる場合には業務の見直しを行うなど、改善策を講じるようにしましょう。
業種や職種によっては、業務の繁閑により特定の時期の業務量が著しく増加し、どうしても1日の労働時間が長くなってしまう場合があります。このような場合は、変形労働時間制を活用することで、労動時間の削減を図ることが大切です。
また、年次有給休暇を取得しやすい環境を整えることも欠かせません。年次有給休暇の計画的付与制度を活用することで、年次有給休暇の取得促進を図ることも有効です。
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まずは、福利厚生制度を導入することが第一です。カフェテリアプランの活用などにより、中小企業でも福利厚生制度を取り入れることは可能であるため、積極的に導入を検討してみるとよいでしょう。
また、福利厚生制度を導入したら、自社にはどのような制度があり、どのようなシーンで利用できるのかということを周知することも大切です。福利厚生メニューの内容が多くなかったとしても、活用率が高ければ、従業員満足度の向上を見込むことができます。
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パワハラやセクハラなどのハラスメント行為に対しては、徹底的に取り締まるという姿勢を示すことが大切です。また、被害にあった従業員が相談できるよう、相談窓口を整備することが求められます。セクハラおよびマタハラ（マタニティハラスメント）については、法令により相談体制の整備が義務づけられているので、必ず対応するようにしましょう。
また、社内運動会などの社内イベントを開催することで、社内コミュニケーションの促進やチームワークの育成を図っているという企業もあります。社内イベントは、部署内外の人間関係構築に役立つと考えられます。
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企業文化は、企業と従業員がともに作り上げていくものだといえます。従業員が意見を出しやすい環境を構築することで、多様な意見を吸い上げていき、従業員全員で協働して企業文化を形成していくことが望ましいといえるでしょう。また、企業のビジョンや目指すべき方向性については、日頃から共有しておくことが大切です。
従業員満足度の向上は、企業の生産性の向上や人材確保につながり、ひいては企業の競争力の強化につながります。多少のコストがかかったとしても、コスト以上のリターンが見込めるものだといえるでしょう。
従業員がどうすれば気持ちよく働けるかを意識しながら、より良い職場環境の整備を目指していくことが大切です。
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