従業員のモチベーションや定着率の向上に繋がる従業員満足度（ES）に加え、新たな概念として従業員幸福度（EH）が注目を集めています。従業員幸福度の測定によって、従業員の働く環境や働きがいを数値化することで、メンタルヘルス向上に繋げることができます。今回は、従業員幸福度と従業員満足度の違いや、従業員幸福度調査について解説します。
従業員幸福度（EH）について
従業員幸福度（EH）が誕生した背景
従来利用されている従業員満足度（ES）とは、働く環境の整備がどれだけできているかに着目し、従業員の満足度を測るものです。働きやすさに重点を置き、給与や労働条件、職場の設備などの「客観的指標」を基にして数値化を行う従業員満足度は、いわば従業員をとりまく環境が、一般的に理想とされている状況とどれだけ近いかを表していると言えます。そのため、実際には、その環境に対して従業員がどのように考えているのかという視点が抜けており、完全に従業員の満足度が測れていないのではないかと疑問視されるようになっています。そこで登場したのが従業員幸福度（EH）という新たな指標です。
従業員幸福度（EH）とは？
従業員幸福度（EH）とは、従業員個人が仕事に対してどの程度やりがいや喜びを感じているかに重点を置き、客観的指標のみならず、インタビューやアンケートなどにより従業員の「主観的指標」を考慮に入れて、従業員の幸福度を測るものです。従業員幸福度（EH）の指数を利用することによって、過度な労働環境で従業員はつらいと感じていても、給与が良いために従業員の満足度が実際以上に高く評価されてしまうといったことを避けることができます。先ほどの従業員満足度（ES）と違い、より従業員の幸福度の実態を捉えられる指数であると期待されています。
従業員幸福度（EH）を測ることの意義
そもそもなぜそこまでして従業員の幸福度を重視し、測る必要があるのかという点については、2つの理由を指摘することができます。
- 会社が従業員の実態をつかめる
従来の従業員満足度（ES）は、給与や物品、地位など、従業員の満足を短期的に満たすようなものをメインの指標として測定していました。これらの満足は長続きせず、従業員の日常的な状態を測っているとは言いがたいです。しかし、心が満たされるような幸せに関しては長続きすると分かっており、従業員の日常的な幸福状態をより捉えることができます。そのため、従業員の心にフォーカスした従業員幸福度（EH）は、会社が従業員の実態をつかむ上で有意義であるといえます。 - イノベーションを促進し生産性を向上する
従業員幸福度（EH）を知ることで、各会社は幸福度を上げる施策を打つことができます。Glassdoor社の研究によって、職場での満足度の高い会社は株価上昇率が市場平均を大きく上回っており、逆に、満足度の低い会社は市場平均を下回っているということが明らかにされました。従業員の幸福度が上がることによって、モチベーションの上昇とともに創造性や生産性が向上するため、会社の業績も上がっていくのではないかと考えられます。このように、従業員の幸福度は、会社の業績に影響すると考えられているため、会社にとって大きな要素であるといえます。現時点での従業員幸福度（EH）を測ることによって、現状の課題を見つけることができ、さらなる幸福度の上昇を目指すことができます。
従業員幸福度調査について
従業員幸福度調査に関しては、現在様々な方法で行われています。具体的には、以下のような企業で行われています。
- 株式会社イマージョン
株式会社イマージョンによって行われている従業員幸福度調査は、主にアンケートによるものです。従業員幸福度の高い他の企業との比較なども行うことができ、新たな施策を打ちやすくなっています。 - 株式会社ヒューマネージ
株式会社ヒューマネージでも、従業員幸福度調査のサービスが行われています。ポジティブ・サイコロジーという心のポジティブな面に着目した心理学に基づいて開発された適性検査を受けることによって、幸福度を測るというものになっています。 - 株式会社日立製作所
株式会社日立製作所では、AIを使って従業員の幸福度を調査するサービスの実証実験が行われています。名札型のウェアラブルセンサーを用いて、従業員の行動パターンの情報を取得し、その情報から幸福度を割り出すという仕組みです。こうしたデータを基にしたAIのアドバイスを参考にすることで、実際に業績が上がったという報告もなされています。
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まとめ
今回は従業員幸福度（EH）に関して説明してきました。従業員の幸福度は業績にも大きく影響すると言われ、経営において重要な部分です。しかし、今まで定量化できなかったり、可視化できなかったりして正確に把握することが難しかったため、あまりクリアカットな施策が出せずにいた分野でした。しかし最近では、従業員幸福度（EH）といった指標や新しいサービスも出てきて以前よりも把握が容易になり、今後の発展が望まれる分野です。
