somu-lier[ソムリエ]は、人事業界で日本最大の昇段専門展である“第5回 HR EXPO ～人事労務・教育・採用 支援展～”に出展しました。今回は、共同出展した計7社の提供するサービスの紹介と実際の展示会の様子を報告していきます。
目次
HR EXPOとは
HR EXPOは、「労務管理」「教育・研修」「採用支援」などの人事管理サービスを提供する企業が集まる日本最大の人事商談専門展です。展示会は2017年7月26日から7月28日の3日間、東京ビッグサイトで行われ、同時開催された他6つの展示会と合わせて総勢で45,000人をも超える来場者が訪れました。このように非常に大きな展示会であるため、HR EXPOでは人事業務を支援する様々なサービスや商品が展示されていました。
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出展サービス
クラウド勤怠管理システム「AKASHI」
「AKASHI」は、今回の展示会でsomu-lier[ソムリエ]ブース主催者のソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社が提供するクラウド勤怠管理システムです。「AKASHI」を利用することで労働時間の管理が様々なデバイスで可能になり、労働条件の変更などもシンプルな操作でスムーズに行なうことができます。
- マルチデバイス対応
「AKASHI」はパソコンやスマートフォン、専用のカードなど、多様な打刻・勤怠管理の方法に対応しているため、外回りで勤怠管理が疎かになりがちな営業の方などにとっても柔軟性の高いサービスを提供しています。 - シンプルなデザイン性、操作性
操作の説明が不要なくらいシンプルなデザインであるため、パソコンなどの操作が苦手な方でも直感的に操作することができます。 出勤簿の確認や各種申請などをスムーズに行なうことができるため、業務効率の向上にも繋がります。 - 充実したサポート体制
サービス提供10年以上のノウハウを活かして安心したサポートを提供しています。チャットによる相談や週に一度のアップデートにより高い利便性を保ち続けています。 - 他社製品との連携による広い活用法
後に紹介する「Smart HR」や「MFクラウド給与」、「ビジネスgoo」と連携をしているため、勤怠管理のみではなく、社会保険や雇用保険の手続き、給与計算まで簡単に行うことが可能です。
クラウド人事労務ソフト「SmartHR」
クラウド人事・労務ソフト「SmartHR」は株式会社SmartHRが提供するサービスで、5,000社以上に利用されています。従業員の情報収集、書類の自動作成、役所への申請といった一連の手続きを簡単な操作で行なうことができます。
- オンラインで各種申請が可能
入社や退社の手続きが自動で行えるだけではなく、様々な手続きの電子申請に対応しているため、役所に足を運ぶこと無く申請ができます。 - 労務領域を広くカバー
給与明細の配布や年末調整、マイナンバー管理など様々な労務領域の業務に対応した機能を持つため、労務に掛かる時間を大幅に削減することができます。 - 最新で正確なシステム
各種手続きと連動しているため、手続きの内容などが変更されても更新が漏れることはありません。また、シンプルな操作とクラウド上の管理により迷わず間違えずに作業を続けられます。
給与計算ソフト「MFクラウド給与」
「MFクラウド給与」は 株式会社マネーフォワードが提供する給与計算ソフトです。 保険料率や税率が変更されても自動アップデートされるため迷わずに安心して給与計算をすることができます。
- 迷わず操作可能
直感的な操作が可能な画面設計と簡単な初期設定、自動計算などにより迷わずに給与計算を行なうことができます。 - 時間とコストの削減
専門家へデータを共有することで担当者の工数を大幅に削減することができます。また、Web給与明細も搭載しているため、給与明細を印刷するための時間と費用のコストも削減することができます。 - オンラインで給与振込依頼が可能
国内給与計算ソフトで初めてワンクリックで給与振込依頼が可能になりました。2017年2月時点ではみずほ銀行と三井住友銀行が対応しており、順次対応する金融機関が増える見込みであるとのことです。これによって、給与帳票が不要になり給与振込がスムーズになります。
ヘルスケアサービス「Work Performance Plus(ワークパフォーマンスプラス)」
ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社が提供する「Work Performance Plus」は、従業員の生活習慣を改善することで企業の活性化をサポートするサービスです。ウェアラブルデバイスとアプリケーションを利用して従業員の食事や運動、睡眠を分析し、データを元に適切なアドバイスを提供します。
- 継続しやすいプログラム
管理栄養士による研修とオンライン個別指導、そして自動アドバイスの三つのプログラムによって、生活習慣の改善から定着までの流れをより持続しやすくなっています。 - 簡単な操作
食事の記録に関して食画像解析機能を用いているため、食事の写真を撮って送信するだけで適切なアドバイスを受けることができます。 - 実績あるヘルスケア企業と協業でサービス展開
食事アドバイスと栄養指導をそれぞれヘルスケア企業と協業して行っています。そのため、記録したデータを元に仕事のパフォーマンス向上のための正しいアドバイスを受けることができます。
⇒ヘルスケアサービス「Work Performance Plus(ワークパフォーマンスプラス)」
グループウェアサービス「ビジネスgoo」
「ビジネスgoo」はNTTレゾナント株式会社が提供するクラウド型グループウェアサービスです。社内での個々のスケジュールの把握や、情報の共有などをクラウド上でのデータ共有によって簡単に行うことが可能です。 前述の勤怠管理ソフト「AKASHI」と連携を始めたことで、ますます利便性が向上しました。
- 全員のスケジュールを即把握
個人のスケジュールだけではなく、最大で20人のスケジュールを一括で表示することができるため、スケジュール調整がとても簡単になります。 - 業務ファイルを即共有
他の拠点や他の会社ともファイル共有をすることができるため、業務の効率化が可能です。また、共有できるファイルはメールでは送れないようなデータ量の重いファイルも含まれていて、どこにいてもデータの閲覧、使用、削除が行えます。 - 情報を素早く入手
スマホアプリを利用することで、撮った画像もその場で共有することができます。また、アプリ内のデータは暗号化され、ロック機能で不正を防ぐこともでき安心して利用可能です。
⇒グループウェアサービス「ビジネスgoo」
マニュアル作成ツール「Teachme Biz」
「Teachme Biz」は株式会社スタディストが提供するマニュアル作成・共有ツールです。 画像や動画に文字や図を添付して順序立ててマニュアルを作成することができ、共有することができます。マニュアル作成は直感的な操作で行うことが可能で、作成したマニュアルが閲覧されたかどうかのチェックやアクセス記録の分析などもできます。
- 柔軟性の高いユーザー管理
どのマニュアルをどのユーザーが利用できるのかを管理することができます。また、ユーザーに対してタスクを課して閲覧の進捗状況を確認することもできます。 - マニュアルの閲覧分析
作成し公開したマニュアルへのアクセスの状況を、グラフを利用して把握することができます。また、マニュアル検索のログもデータ管理することができるため、どのマニュアルが必要とされているのか判断が可能です。全国各地で「Teachme Biz」の無料体験会を行っていて、社内でどのような業務に対してマニュアルを作成するべきかを学ぶこともできます。 - マルチデバイス対応
パソコンやスマートフォンアプリなどに対応しているため、緊急にマニュアルが必要になった時など、いつでもどこでもサービスが利用可能です。
福利厚生アウトソーシングサービス「福利厚生倶楽部」
「福利厚生倶楽部」は株式会社リロクラブの提供する福利厚生アウトソーシングサービスです。このサービスを利用することで、インフラの整備や採用・研修のサポート、社宅管理や転勤のサポートなど広範囲に渡る充実したサービスが受けられ、コスト削減にも繋がります。また、充実した福利厚生をアピールすることで企業イメージアップにつながり、優秀な人材の獲得可能性も高まります。
- 幅広いメニューを提供
社員のニーズに対応して、出産や介護、学習や運動などをサポートする福利厚生制度の充実、旅行やレジャー、食事などの余暇のサポートなど様々な分野のサービスを低コストで提供しています。 - 業務の代行
社員とその家族からの問い合わせは福利厚生倶楽部のカスタマーセンターにて受け付けるため、企業の福利厚生担当者の負担を軽減することができます。 - 豊富な情報提供
ガイドブックや会報誌、会員専用サイトにオリジナル企画やキャンペーンを含めた全てのサービスが掲載されています。また、専用アプリケーションでは、位置情報を利用することで、近くで利用できるサービスを照会することも可能です。
各社によるプレゼンテーション
セミナーブースにおいて、各サービスが1日に3回ずつ10分のプレゼンテーションを開催。プレゼンテーションを聞いて興味を持ち、そのまま各サービスのブースへ流れていくお客さまが多数いらっしゃいました。
オリジナルノベルティ
somu-lier[ソムリエ]ブースにご来場いただいた方全員にsomu-lierオリジナルバッグとクリアファイル、リラクゼーションドリンク「CHILL OUT」をお渡しし、とても好評でした。
編集後記
今回紹介したサービスの中には、サービス間で連携をすることで一層利便性を増したものもあります。総務・人事などバックオフィスの方の業務効率化や働き方改革に繋がるのではと思います。ぜひ一度導入を検討してみてはいかがでしょうか。
